取引を始める前に知っておくべきこと

step3 - part1

取引する商品や取引会社によって異なる

「商品先物取引はいくらあればできるの?」

よくある質問ですが、ひと言では答えられません。

理由は2つ。同じ商品を同じ枚数(量)取引する場合でも、商品先物会社によって証拠金の額と手数料の額が異なるからです。

証拠金はこうして決まる

証拠金に関してはコチラでも説明していますが、商品先物取引では銘柄ごとに証拠金の額が異なります。そしてその証拠金のベース(PSR。最新のPSRはコチラ)は日本商品清算機構(JCCH)がその時々のリスクに応じて定めており、商品先物会社はPSR以上の額を独自のルールで投資家に課すことができます。つまり同じ金先物を取引するのでも、A社とB社では証拠金の額が異なる可能性があるということです。

価格変動が大きくなる(=取引のリスクが高まる)と、JCCHはPSRを引き上げます。その場合には商品先物会社もJCCHに連動して投資家が預託する証拠金を引き上げるのが普通で、ポジションや預託している証拠金の額によっては、投資家は追加の証拠金預託を要求される可能性もあります。

委託手数料は条件で変わる

委託手数料は会社によっても取引の方法によっても変わります。

FX取引では「委託手数料=0円」という表示をよく見かけます。しかし本当にゼロ円であれば、業者は成り立ちません。ではどうするか。買値と売値に差をつけ、その差額を収益としているのです。この差額をスプレッドといいます。「業界最小スプレッド」などという広告を目にしたことはありませんか。その「スプレッド」がFX業者の手数料なのです。

しかし取引所で価格を決める商品先物取引は売りと買いの価格は同一です。このため商品先物会社は投資家の注文ごとに「委託手数料」を徴収し、それを収益としているのです。その委託手数料は注文の受付形態等によって異なります。注文の受付形態には、一般的には①ネット取引、②コールセンター取引、③対面取引――がありますが、ネット専業、対面オンリーの会社でも、それぞれを細分化して顧客サービスを多様化させているケースもあります。詳しくは商品先物会社にお尋ねください。

制作協力:ダイヤモンド社

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