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◎〔米欧石油市況・詳報〕上げ一服=ロシアの増産示唆で(15日)

     【ニューヨーク・ロイター時事】週明け15日の米欧石油市場の原油先物相場は上げ一服となり、いずれの指標原油も1%近く下落した。産油量が過去最高水準にある米国との市場シェア争いで、ロシアのシルアノフ財務相が、同国と石油輸出国機構(OPEC)が増産にかじを切る可能性を示唆したことが響いた。ただ、米国が制裁を強化する兆しの中でイランとベネズエラの産油量が減少している状況や、リビアの原油生産が内戦再発で停止する可能性があることから、相場の下げは抑制された。
 英国産標準油種北海ブレントの中心限月の清算値は、0.37ドル(0.5%)安の1バレル=71.18ドル。一時は71ドルを割り込んだ。前週末は71.87ドルと、昨年11月12日以来の高値まで上昇していた。米国産標準油種WTIの清算値は、0.49ドル(0.8%)安の63.40ドルだった。
 今年の原油相場は、OPECとロシアなどの非加盟産油国の協調減産が主因で30%超上昇している。シルアノフ氏は先週末、米国との市場シェア争いでOPECとともに増産を決定するとの見方をにじませる一方、この通りになれば原油価格が40ドルまで落ち込む可能性もあると語った。
 OPECの盟主サウジアラビアは減産継続に積極的とみられているが、複数のOPEC関係者は、供給面の混乱が続けば7月から増産するとの見解を示した。
 リターブッシュ・アンド・アソシエーツのジム・リターブッシュ社長はリポートで「きょうの取引は、強気相場の息切れが始まっているものの、相場が当面の最高値に達した様子はない状況を新たに裏付けた」と分析。その上で「ロシアの増産観測はきょう相場の重しになったものの、OPECの大幅減産はこれまでブレント相場を何事もなく70ドル超に押し上げた。サウジはこれを主導する姿勢を崩していない」と指摘した。(了)
[時事通信社]

    

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